アドビ、国内で初となる「Adobe Analytics」「Adobe Experience Manager」の 「Japan Adobe Advocates」を発表

社内外でマーケター市場の活性化に貢献したユーザーを選出

【2023年9月8日】

アドビ株式会社(本社:東京都品川区、社長:クレア ダーレイ、以下 アドビ)本日アドビの分析ソリューションAdobe Analyticsおよびコンテンツ管理ソリューションAdobe Experience Manager国内における初代「Japan Adobe Advocates」を発表しました。

 

「Japan Adobe Advocates」は、アドビが年に一度、ユーザーの中から製品エキスパートとして情熱を持ち、高い目標に向かってチャレンジし、ユーザーコミュニティやイベント参加を通じて社内外でマーケター市場の活性化に貢献したユーザーをアドボケーターとして選出するものです。

 

Adobe Analytics の2023 Japan Adobe Advocates は以下のとおりです。

関口 昭如 様                    パナソニック コネクト株式会社

筒井 康晴 様                    ソニー損害保険株式会社

山下 ロルミス 様             ディップ株式会社

Japan Adobe Advocates

左から パナソニック コネクト  関口 昭如 様、ソニー損害保険 筒井 康晴 様、ディップ  山下 ロルミス 様

Adobe Experience Managerの 2023 Japan Adobe Advocates は以下のとおりです。

後藤 亮 様           花王株式会社

松村 健司 様       ソフトバンク株式会社

村岡 美和 様       カシオ計算機株式会社

吉村 歩美 様       東京海上日動火災保険株式会社

 

受賞者の写真

左から花王 後藤様、ソフトバンク 松村様、カシオ計算機 村岡様、東京海上日動火災保険 吉村様

 

■アドビのユーザーコミュニティ「Adobe User Group」について

アドビは、企業ユーザーの皆様をご支援すべく、製品ごとに顧客体験の改善やマーケティングに関する知見、ノウハウについて意見交換しながら、互いの専門性を高め合い、ビジネスの成長を加速させるプロダクトユーザーコミュニティに加え、製品の枠組みを横断したユーザーコミュニティである「Adobe User Group」を2023年4月に発足しました。常に進化が求められるCXM(顧客体験管理)における業界や業態、企業規模を超えた情報交換の場を提供してまいります。

 

■「アドビ」について

アドビは、「世界を動かすデジタル体験を」をミッションとして、3つのクラウドソリューションで、優れた顧客体験を提供できるよう企業・個人のお客様を支援しています。Creative Cloudは、写真、デザイン、ビデオ、web、UXなどのための20以上の デスクトップアプリやモバイルアプリ、サービスを提供しています。Document Cloudでは、デジタル文書の作成、編集、共有、スキャン、署名が簡単にでき、デバイスに関わらず文書のやり取りと共同作業が安全に行えます。Experience Cloudは、コンテンツ管理、パーソナライゼーション、データ分析、コマースに対し、顧客ロイヤルティおよび企業の長期的な成功を推進する優れた顧客体験の提供を支援しています。これら製品、サービスの多くで、アドビの人工知能(AI)と機械学習のプラットフォームであるAdobe Sensei活用しています。

 

アドビ株式会社は米Adobe Inc.の日本法人です。日本市場においては、人々の創造性を解放するデジタルトランスフォーメーションを推進するため、「心、おどる、デジタル」というビジョンのもと、心にひびく、社会がつながる、幸せなデジタル社会の実現を目指します。

 

アドビに関する詳細な情報は、webサイトhttps://www.adobe.com/jp/about-adobe.html)をご覧ください。

 

© 2023 Adobe. All rights reserved. Adobe and the Adobe logo are either registered trademarks or trademarks of Adobe in the United States and/or other countries. All other trademarks are the property of their respective owners.

 

 

ダウンロード

このプレスリリースに関するお問い合わせ

プレス窓口