アドビ、「テレワーク勤務のメリットや課題に関する調査結果
64.2％が「書類や捺印対応が必要でやむなく出社」
テレワーク継続の鍵は紙の書類のデジタル化
【2020年3月4日】
アドビ システムズ 株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：ジェームズ マクリディ）は、本日、テレワークで働いたことのあるビジネスパーソンに対し、テレワーク勤務のメリットや課題について聞いた調査結果を発表しました。調査はインターネット上で行われ、都内に勤務する過去3ヶ月以内にテレワーク勤務を経験したことのあるビジネスパーソン男女計500名を対象に行いました。
今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通りです。
- テレワークを体験したビジネスパーソンの86.4％が、業務の生産性が上がったと感じており、93.2％が今後も定期的にテレワークを実施したいと回答。
- テレワークを実施するにあたり、業務上の課題として感じたこととして最も多かったものは「会社に保管してある紙の書類を確認できない（39.6％）」で、次いで「自宅にプリンターやスキャナーがない（36.2％）」「自分以外の仕事の進捗が把握しづらい（35.0％）」。
- 心理的・身体的課題として最も多かったのは「同僚とのコミュニケーションの量が減る（38.4%）」で、次いで「時間管理が難しい（30％）」「つい仕事以外のことをしてしまう（28.6％）」。
- テレワークで働いているときに、紙書類などの処理対応のためにやむなく出社した経験があると回答した人は64.2％。
テレワークが進む中、社内の紙書類の管理がテレワークを推進する際の大きな課題となっていることも明らかになりました。
テレワーク経験者の８割以上が業務の生産性向上とペーパーレス化を実感
テレワークを実施して、自身の生産性は上がったと思うかを聞いたところ、86.4％のビジネスパーソンが、生産性が上がったと感じていることがわかりました。
またテレワークを実施してペーパーレス化が進んだかどうか聞いたところ、84.8％の方が「ペーパーレス化が進んだ」と回答しました。
テレワークの課題は「会社にある紙の書類」と「同僚とのコミュニケーション」ワークを実施して感じた業務上の課題を聞いたところ、最も多かったものは「会社にある紙の書類を確認できない（39.6％）」で、次いで「プリンターやスキャナーがない（36.2％）」「自分以外の仕事の進捗が把握しづらい（35％）」と続きました。
「紙書類の確認や捺印などでやむなく出社」64.2%が経験アリ
テレワークで働いているときに、判子や書類へのサイン、オフィスに保存してある紙書類を確認するといった、出社しなければ対応できないようなタスクが発生してしまい、出社した経験があるかどうかを聞いてところ、約5人に1人（21.4％）が「頻繁にある」と回答。「ときどきある」と回答した42.8％と合わせ、実に6割以上の方がテレワーク中にやむなく出社した経験があるということがわかりました。
心理的・身体的課題は「同僚とのコミュニケーション」
業務的な課題に合わせ、テレワーク中の心理的・身体的課題を聞いたところ、最も多かったのは「同僚とのコミュニケーションの量が減る（38.4%）」で、次いで「時間管理が難しい（30％）」「つい仕事以外のことをしてしまう（28.6％）」と続きました。
経験者の9割以上がテレワークを継続実施したいと回答
テレワークの経験者に今後、定期的にテレワークを実施したいかを聞いたところ、「積極的に実施したい」が52.6%
、「どちらかというと実施したい」が40.6％と合わせて93.2％が今後も継続的に実施していきたいと回答しました。
テレワーク継続の鍵は紙の書類やプロセスのデジタル化
アドビは、PDFテクノロジーを基盤にクラウドやモバイル環境でのデジタルドキュメントの閲覧、編集、共有および文書業務とそのプロセスを効率化するクラウドソリューション「Adobe Document Cloud」を提供しています。無料スキャンアプリ「Adobe Scan」で紙の文書をデジタル化し、印刷情報をデータとして再利用や、場所やデバイスを問わず効率的に複数の関係者でのレビューを実現します。また、電子サイン「Adobe Sign」を活用することで書類の確認や承認作業のために出社することなくテレワークを推進します。
Adobe Document Cloudで実現するテレワークの3つのポイントはこちらから参照できます。
「テレワーク勤務のメリットや課題に関する調査結果」 概要
- 調査方法：インターネット調査
- 実施対象：500人（都内に勤務し過去3ヶ月以内にテレワーク勤務したことがあるビジネスパーソン）
- 調査期間：2020年2月10日～17日
※今回の調査は、日本政府による新型コロナウイルスの対策基本方針が決定される前の調査となります。当調査の詳細な集計結果なども提供可能ですのでお問い合わせください。
アドビについて
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